保険事業について

個人のお客様へ

知らないことで損をしない
「知的美人」になるために

不況に増税、そしてロボットやAIが活躍する時代。
給料やボーナス、国の年金もどうなるかわからない・・・。
グッドライフは、お客様ひとりひとりを大切にし、FPなどの専門家が真摯に相談を受けとめ、様々な観点から人生設計をサポートします。
日々新商品が開発・発売される中で見直しが最も重要に！

当社の生命保険募集人は、お客様と生命保険会社の保険契約の締結を行う者であり、保険契約の締結の代理権はありません。
従って、保険契約は、お客様からの保険契約の保険契約のお申込みに対して生命保険会社が承諾したとき有効に成立します。
なお、当社の生命保険募集人には告知受領権はありません。
当社の損害保険募集人は、損害保険会社との委託契約に基づき、保険契約の締結の代理権及び告知受領権を有していますので、当社との間で有効に成立したご契約につきましては、損害保険会社と直接締結されたものとなります。

取扱保険会社一覧

自分の「守りたいもの」

人生何が起こるか分かりません。
万が一の時にも困らないように、まずは、お客様の現状を一緒になって再確認！
ライフプランの見直し

不要な保障はついていないか。
必要なものは足りているか。
要るもの要らないものをしっかり判別しご計画！
最適な商品を分かりやすくご説明

お客様の現状に合わせ、数百ある商品の中からオーダーメイド型でご提案。
(※現状加入されているものを削減するご提案だけの場合もございます)
スッキリするまで丁寧にご説明

例えば保険であれば、定期、終身、医療タイプの商品を専門家からその場ではもちろん、後日でも分かりやすく説明し質問にお答えします。
アフターケア

どんな時でも、相談は何度でも無料だし、一度入ったら終わりではなく、いつでもメンテナンスをお受け付けします。

お申込みから
ご契約までの流れ

保険は人生で2番目に高い買い物！

じっくり考えましょう

就職したとき
ご結婚されたとき
お子様が誕生したとき
もしものとき
老後や将来の生活が心配
病気やケガが心配
2人に1人がなるがんが心配

かんたん４ステップ

お申込み

パソコンまたはお電話にてご希望の面談場所や連絡希望時間をご指定ください。
日程調整

事務局よりアドバイザーとの面談日時の決定のためご連絡いたします。
ご相談

個別面談で保険はもちろんその他金融商品等のアドバイスもいたします。
ご契約

ご加入されたい商品がありましたらご契約ができます。

法人のお客様へ

CSR活動の基盤作りと
安定した経営

企業を取り巻く環境は日々激しく変化していき、法人保険も一度入ればずっと安心というわけでありません。
財務体質や相続対策、設備投資への備え、保険の定期的なメンテナンスにより企業の基盤が強化していきます。
グッドライフでは、保険のメンテナンス含め将来のニーズを予測分析し企業の未来を見直すということに繋がります。

法人保険には、国税庁から経理処理に関する数々の通達が出されており、生命保険の設計内容によっては税務上優遇され、特別な経理処理メリットを与えられたものも多数ありますので、法人保険を考える場合に経理処理は切っても切り離せない関係にあります。

見直しのシグナル

中長期計画の変更追加
経営者の交代
取引先の入れ替わり
借入金の増減
財務状況の変化
売り上げの増減
社員役員の昇格と退職

現状の確認
商品の切り替えと選定
プランの再構築

当社の生命保険募集人は、お客様と生命保険会社の保険契約の締結を行う者であり、保険契約の締結の代理権はありません。従って、保険契約は、お客様からの保険契約の保険契約のお申込みに対して生命保険会社が承諾したとき有効に成立します。なお、当社の生命保険募集人には告知受領権はありません。
当社の損害保険募集人は、損害保険会社との委託契約に基づき、保険契約の締結の代理権及び告知受領権を有していますので、当社との間で有効に成立したご契約につきましては、損害保険会社と直接締結されたものとなります。

取扱保険会社一覧

よく選ばれている保険（個人）

1位がん保険
2位先進医療保険
3位年金保険
4位死亡保険

個人保険ピックアップ

医療保険: 医療機関の受診により発生した医療費について、給付金が支払われる保険です。高額の医療費による貧困の予防や生活の安定などを目的とし、長期の入院に伴う高額の医療費が、被保険者の直接負担となることを避けることができます。
がん保険: 日本における民間医療保険のうち、原則として癌のみを対象として保障を行うもので癌と診断された場合や、癌により治療を受けた場合に給付金が支払われる商品が多く、国の保険が効かない場合も大きな保障になってくれます。
死亡保険: 被保険者が何らかの理由で死亡、高度障害時の際に、残された家族に対して保険金が支払われ、貯蓄タイプ、掛け捨てタイプなど多種多様ですので、慎重かつ合理的に選びたい保険です。特約で医療保障なども付帯できたりと幅が広いのが特徴です。
先端医療保険: 高度の医療技術を用いた治療法や医療技術のうち、公的医療保険の対象にはまだなっていないものの、有効性や安全性について一定の基準を満たしたものをいいます。厚生労働大臣によって定められ、定期的に見直されます。
こども保険: 子供の教育費などに掛かるお金を補助することを目的とし、祝い金や満期学資金として、契約時に決めた子供の年齢に合わせてまとまったお金を受け取ることができる保険です。また生命保険と同様、子供や親に万が一のことがあった場合には、死亡保険金や病気やケガの治療に掛かる給付金が下りるものもあります。
介護保険: 介護状態になったときに給付金が支払われる保険で、病気やケガよりも長期化する可能性が高く、介護者である家族の負担が大きくなりやすいです。バリアフリーへの改装費捻出や介護者の負担軽減を目的に、一時金や年金、またはその併用で給付金を受け取れるのが特徴です。保険会社によっては受け取れる条件が異なります。
認知症保険: 比較的新しいタイプの保険です。認知症になり介護が必要になったときに一時金がもらえる「治療型」の認知症保険（生保）と、認知症の人が第三者に損害を与えた際におカネが支払われる「損害補償型」の認知症保険（損保）があります。指定代理請求人を決めることによって、被保険者が加入したことを忘れてしまっても、給付金が受け取れます。
年金保険: 老後資金の積立だけでなく、教育資金や住宅資金の積立などに利用されることもあります。年金の受け取り方は、5年、10年、15年など一定期間、受け取れる「確定年金」と、一生涯受け取れる終身年金になります。このほか、一時金で受け取れるものもあります。
個人賠償責任保険: 個人の日常生活や住宅の使用・管理等に起因して第三者の身体や財物に損害を与え、賠償責任を負担した場合の損害を包括的にカバーする賠償責任保険でです。
自動車保険: 自動車の利用に伴って発生しうる損害を補償する損害保険をいう。ここで言う自動車にはオートバイ等を含む場合がある。法的扱いにおいて「強制保険」と「任意保険」に分類される。農協や全労済などで取り扱うものは自動車共済と呼ばれる。
火災保険: 損害保険の一つで、建物や建物内に収容された物品（住宅内の家財用具、工場などの設備や商品の在庫など）の火災や風水害による損害を補填する保険である。

よく選ばれている保険（法人）

1位財務強化対策
保険
2位役員退職金対策
保険
3位債務保証対策
保険
4位会社役員賠償
責任保険

法人保険ピックアップ

従業員福利厚生対策保険: 従業員の福利厚生を整えることで、「定着性」「勤務モラル」「生産性」「安心感」「従業員の家庭生活の安定」などの向上に寄与します。経費として計上もできるので、従業員の方々にとっても経営者にとっても効率よく活用できます。
事業継承対策保険: 事業承継の課税は非常に非合理的です。課税を理由に資金繰りが悪化する恐れもあります。対策として有名なのが、事業承継税制の活用ですが企業の中には、税制の条件に当てはまらない会社もあります。そうした企業でも利用可能なのが保険であり、利用する事で経済的な負担を軽減できます。
事業保障対策保険: 万一のことがあった場合、あるいは病気で長期離脱を余儀なくされた場合、対内的には社員様の不安や売り上げ減少の補填、対外的には取引先や借入先の金融機関への信用を維持することができ、経営の立て直しに役立つ保険です。
役員退職金対策保険: 経営者ご自身の退職金をどうやって確保するかは頭の痛い問題だと思います。税金のことを考えると、現金・預金だけで準備しようとすると効率が悪いです。保険を使い、退職金資金を積み立てながら効率よく改善することができ、また資金調達など、多額のお金を支出する時には赤字決算を避けることができます。
債務保証対策保険: 経営者や役員に万が一のことが起こった場合でも、会社が金融機関などから借入れをしていた返済は継続します。お亡くなりになった場合、残った債務は家族（法定相続人）へと相続されてしまいます。経営者に万が一のことがあった場合、借入金を返済して債務を解消できる準備をしておくことが必要です。生命保険の保険金は受取人固有の財産なので、債務を相続した場合であっても受取人は保険金を受け取ることができます。
財務強化対策保険: 利益が出た場合は法人税を納めなくてはなりません。しかし、苦しい事態におちいっても、税務署は納めた税金を返してはくれません。ですから、税金を納めるより前に、何があっても倒れない強い財務体質の企業を作り上げることが先決です。それを可能にするのが「保険商品を使った経営」です。将来のリスクに備えて、資産を形成していく。最適な手法として保険を活用した財務強化対策があげられます。
動産総合保険: 動産を保険の目的とし、火災に加え破損等の損害も補償するオールリスク対応の保険です。
運送保険: 国内を陸上輸送される貨物に対し、お客さまニーズに応じてさまざまな補償を提供します。
外航貨物海上保険: 貴社の国際貿易業務を、物流リスク対応の面からサポートします。
労働災害総合保険: 労働災害に関して「政府労災保険」の上乗せ給付や損害賠償責任を補償します。
傷害保険: 急激かつ偶然な外来の事故によるケガに備える保険です。
サイバーリスク保険: サイバー関連の各種損害を包括的に補償します。
個人情報漏えい保険: 個人情報の漏えいまたはそのおそれによる賠償リスク・費用損害リスクを補償します。
施設賠償責任保険: 施設の管理や仕事の遂行に起因する対人・対物事故による賠償責任を補償します。
生産物賠償責任保険: 製品や商品のＰＬ事故や仕事の結果に起因する対人・対物事故による賠償責任を補償します。
会社役員賠償責任保険: 会社役員の皆さまが直面している賠償リスクやハラスメントリスクを補償し、安心して経営に専念していただくための保険です。
企業総合保険: 火災をはじめとするさまざまな偶然な事故によって、保険の対象に生じた損害により生じた休業による利益の損失や家賃の損失を補償します。
自動車保険: 社有車の対人・対物賠償事故、搭乗中の事故、車両事故等の損害を補償します。
火災保険: 店舗・事務所・工場で発生する火災等のさまざまな損害を補償します。